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盆栽は海外でも人気が高い

盆栽は、海外の人にとても人気があります。海外の都市の裏路地のような思いがけないところに盆栽を見ることもある。知っているフランス人、フランスに帰郷すると、日本のお土産に何を取るか尋ねたことができます。その答えは盆栽だった。盆栽を聞いてちょっと驚いてしまった。植物なので、検疫を通過するかと考えると、それはにせの盆栽だった。
竹盆栽といっても、竹、ものを盆栽しているのではありません。竹にも盆栽の方向があるんですよ。これは、ストライプに師事します。これは名前の通り、佐々に縞模様が入っていて、盆栽と、これが可愛いんですよ。また、竹は繁殖力が強いため、昔から子孫繁栄の縁起の良い植物とされてきたよ。一年中見て愉しめますよ。
　大林組は２６日、米大手石油関連開発会社からシンガポールの工場施設の建設を受注したと発表した。受注額は約７７億円。敷地面積は約１７万５０００平方メートルで、施設は地上１階建ての作業所棟、地上５階建ての事務所棟などで構成。事務所棟を含めた延べ床面積は約５万１０００平方メートル。今回の受注は、設計から、部材価格、建設に至る一連の流れを「見える化」し、効率的な施工工程を実施することなどが評価されたという。

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　記者会見したオリンパスの高山修一新社長との主なやりとりは次の通り。

　−−社長交代会見に前社長が出ないのは異例だ

　「菊川は、これだけ世間で大きな問題として取り上げられ株価に影響が出ていることや、ウッドフォード氏選任についての責任などを総合し退任すると考えた、と思っている」

　−−過去の買収の妥当性を調査する第三者委員会はいつ設置するのか

　「極力速く立ち上げたい。客観的評価のできる有識者にお願いしている」

　−−英医療機器メーカー、ジャイラス買収が適切だったとするならば、なぜ第三者委を設立するのか

　「（大株主からの）『やるべきだ』との指摘を受けたからだ。これだけ大きな問題に発展したのだから、やるべきだという考えだ」

　−−株価が半減し、投資家の不信を招いている責任をどう考えるか

　「私の考えでは、企業価値を毀損しているわけではない。事業も順調に推移しており、（今期）前半の業績も悪くない。株価は下がったが、必ず回復すると考える」

　−−ウッドフォード氏への法的措置は

　「考えてはいるが、現在発表できる段階ではない」

　−−社長在任が１０年以上に及んだ菊川体制をどう総括するか

　「『創造的破壊と革新』をうたい、果敢に挑戦した。ジャイラスについても買った時点から収益に貢献する事業だった。菊川の功績は大きかったと考える」

　−−米連邦捜査局（ＦＢＩ）が調査に乗り出した

　「（そうした事実は）まったくつかんでいない」

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　液晶に次ぐ次世代の薄型テレビとして期待される有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）パネルで、日本メーカーが韓国に加え、台湾勢にも後れをとる可能性が高まった。２６日に横浜市で始まった薄型ディスプレーの展示会では、先行する韓国メーカーに加え、台湾勢の展示が目立ったのに対し、日本勢は有機ＥＬの展示がほとんど目立たなかった。実用化されれば液晶を上回る性能とされる有機ＥＬテレビで、日本勢が巻き返す余地はあるのか。

　「薄くて軽い夢のテレビ」

　同日、横浜市内で開幕した液晶や有機ＥＬなど薄型ディスプレーの最新技術を集めた展示会「ＦＰＤ（フラットパネルディスプレー）インターナショナル２０１１」。出展した台湾の液晶パネルメーカー友達光電（ＡＵＯ）の担当者は、今回初めて参考展示した３２型有機ＥＬテレビを前に胸を張った。

　ディスプレーの最薄部はわずか３ミリ。だが、色の鮮やかさや立体感あふれる画像は高精細で、展示ブースには人だかりができていた。

　■海外勢、量産・低価格化を視野

　ＡＵＯの担当者は「来年にはスマートフォン（高機能携帯電話）やタブレット端末向けの有機ＥＬパネルの量産を始める。有機ＥＬテレビはその後になるだろう」としてテレビの商品化時期は明言しなかったが、「３２型液晶テレビが２万円台で売られる中、いくらなら買ってもらえるのか。量産でどこまで価格を下げられるかが最大の壁」と説明した。

　◆「半年以内に製品化」

　電子機器受託製造サービス（ＥＭＳ）の世界最大手、鴻海精密工業傘下の奇美電子は有機ＥＬテレビを展示しなかったが、担当者は「（商品化の）技術は持っている。あとは量産だけ」と鼻息が荒い。

　有機ＥＬテレビの開発で先行する韓国勢では、ＬＧディスプレイも展示しなかったが、担当者は「試作品をすでに見ている。半年以内には製品化できると思う」と自信をみせた。

　自社製スマホやタブレット端末に有機ＥＬパネルを搭載するサムスン電子も、テレビについては２０１３年にも商品化する計画を表明している。巨額の投資を断行し、韓国勢が主役の座を奪い、これに台湾勢が続く。商品化の前から、液晶テレビの国際競争と同じ構図が浮かび上がってくる。

　ただ、有機ＥＬで開発の先頭に立っていたのは日本だ。２０００年ごろからパイオニア、セイコーエプソン、三洋電機など１０社以上が参入した。ただ、莫大（ばくだい）な投資がかかることなどから次々に撤退。最近ではＴＤＫも同事業を売却した。現在ではソニーや三菱電機など数社が技術開発を進めている程度。

　◆ソニーの健闘期待

　日本勢で有機ＥＬテレビの本格展開に一番近いのはソニーだ。同社は０７年、世界で初めて１１型テレビを発売。市場想定価格は２０万円と「市場でぎりぎり勝負できる価格」（同社）を設定したが、販売不振で昨年には国内向け生産を終了した。

　ただ、今年に入って放送局など向けに発売した有機ＥＬモニターは、２５インチで約１５７万円と高額ながら、映画制作現場などで売れ行きが好調という。同社の平井一夫副社長は、家庭用の有機ＥＬテレビについても「検討していく」としており、同社の開発担当者も「量産化を検討する段階にきた」と明かす。

　かつて日本が開発で先行していた有機ＥＬディスプレー。テレビとしての商品化は２、３年後とみられるが、このままでは韓国・台湾勢に世界市場を席巻される可能性もある。（古川有希）

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